令制国では越後国と佐渡国の全域に相当する。古代には越国の領土で、五畿七道の北陸道のうち東半分を占めている。旧国名から越佐(えっさ)と表現することもある。
県章は「新」の字を崩した物を中央上に置いて、その周りを「ガタ」を丸く図案化したもので囲んだものである。また、県章とは別にシンボルマークも制定されている。参考
面積は広く、北と西に折れ曲がっており、山や峠が多く立ち並ぶ。地理的要素の違いから、上越地方、中越地方、下越地方、佐渡地方の4地域に大きく分けられている。
2007年4月1日、新潟市が政令指定都市に指定されたため、本州日本海側初の政令指定都市がある県となった。 また、47都道府県中一番上京率の高いのが同県でもある。
人口
1888年の統計では約166万人を擁し、日本一人口の多い道府県であった(→都道府県の人口一覧#1888年(明治21年)、[1])。この時期は、都市化が進んでおらず、日本人の9割近くが農業によって生活を成り立たせていたため、収穫高が大きい新潟県は人口涵養能力が高かった。国勢調査おいて[2]、1940年に200万人を突破し、1955年に247.3万人となったが1970年に236.1万人にまで減少した。その後増加し、1985年に247.8万人に達した。2005年の値は243.1万人で全国14位だったが、2008年6月1日の推計人口では約239.7万人と減少傾向にある。特に、進学や就職などの理由による18歳~24歳の若年層の減少が深刻で、県では人口対策を最重要課題に掲げている。
新潟県の成立
現在の新潟県は、日米修好通商条約によって開港場に指定された新潟を管内に抱え、また戊辰戦争の主戦場の1つになったことから、その成立までの変遷は他府県にもまして複雑なものだった。1870年(明治3年)の新潟県(第2次)成立までの変遷は「越後府」および「柏崎県」の項を参照のこと。
1870年4月7日(明治3年旧暦3月7日)、越後国のうち新潟を含む下越2郡(蒲原郡・岩船郡)内の政府直轄地を管轄していた水原県が廃止され、県庁が新潟に移されることで新潟県(第2次)が成立した。当時、現県域には新潟県のほか、上・中越5郡(頸城郡・刈羽郡・魚沼郡・三島郡・古志郡)内の政府直轄地を管轄する柏崎県、佐渡国全域を管轄する佐渡県、および県域内に藩庁を置く10藩によって分割支配されていた。さらに、蒲原郡のうち旧会津藩領の区域は若松県の管轄下に置かれていた。
1871年8月29日(明治4年旧暦7月14日)の廃藩置県を経て、同年12月31日(旧暦11月20日)に行われた府県再編で下越2郡の旧藩5県が新潟県と、上・中越5郡の旧藩4県(長岡藩は既に柏崎県に編入されていた)が柏崎県と合併して、それぞれ新潟県(第3次)、柏崎県(第3次)となり、また佐渡県は相川県と改称された。1873年(明治6年)に柏崎県が、1876年(明治9年)に相川県がそれぞれ廃止されて相次いで新潟県に合併されて、越佐両国を新潟県が統一して管轄することとなった。
1886年(明治19年)、若松県を経て福島県の管轄となっていた蒲原郡の一部(1878年(明治11年)から東蒲原郡)が新潟県に移管されたことにより、現在の新潟県の県域が確定した。